今話題の太陽光発電を賢く導入しよう!

補助金の利用

ご自宅に太陽光発電システムを設置することは、高額な初期投資が必要となりますが、電気料の節約や二酸化炭素の節減等という大きなメリットが生み出すことが可能なシステムであります。

 

この太陽光発電のシステムには、大きく分けると国と地方自治体から導入を促進する為に、補助金制度が準備されています。
国は、2012年度ではシステム価格に応じて、2段階の単価が設定されています。
設定単価を簡単に言えば、1KW当り30,000円、または35,000円が設定されています。但し、公称最大出力が10KW未満で、かつ1KWのシステム価格が55万円以下の場合に限られています。

 

地方自治体では、都道府県から交付されるものと、市町村から交付されるもの、と言う2種類設定されています。
しかし、お住まいの地域によって、交付金額は千差万別となっていますし、そもそも補助金自体の設定がない地域も存在していのす。加えて、既に申請自体が締め切りとなっている場合もありますので、お住まいの地方自治体に有無を確認することが必要となります。

 

補助金は、国や地方自治体ともに、年度毎に変更となる場合もありますので、詳細についてはインターネットで検索すれば、ご自宅の住所等を入力することで、簡単に有無を確認出来るサイトも存在してます。また、導入を検討している設置業者に、有無の確認・相談することを絶対条件とすることが、システムを賢く導入する最適な方法であります。

電気の売買

住居用の太陽光発電で得られる電力の使用方法は2つあります。それは、家庭で消費することと電力会社に売ることです。
電力会社への売電価格ですが、これは太陽光発電装置の設置時期により異なります。2009年11月以前には、発電した電気は電力会社から電気を買うのと同額(1kWhあたり約24円)で売ることになっていましたが、太陽光発電の普及のために2009年11月から2011年4月以前では1kWhあたり48円となりました。ですから、この期間に設備を設置した場合には少なくとも10年間はこの価格で電力会社に電気を買い取ってもらえました。

 

その後2011年4月から現在に至るまでに設備を設置した場合、10kWhまでの規模では10年後までの間の買取価格は42円と引き下げられてしまいました。但し、これでも電力会社から電気を買うよりも遥かに高額で買い取ってもらえることになります。この10年という年数は売電により得られる収入が設備の設置費用を上回るのに十分な年数です。

 

このため発電設備を導入するにあたり設置時にあらかじめ10年後までの収支を計算できるため、将来の買取価格の変動を考慮する必要がなくなり、初めに計算した通り確実に設備の設置費用を取り戻すことができるようになります。但し、太陽光発電の普及に伴って今後売電価格が引き下げられる可能性があります。このため買取価格が引き下げられる前に早めに設備を導入しておけば、その後10年の間は高い買取価格が保障されることになります。

 

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